vol.45 (02月13日)
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◎パプアニューギニア関連テレビ番組のご案内
http://www.tv-tokyo.co.jp/sun/
テレビ東京系列 全国ネット
2月22日(日)18:30-20:54
(番組HPより)
今回は、パプアニューギニアの川で暮らすカンバランバ民族の一家が日本にやってきます。
初めての水族館、初めてのバイキング、初めての雪遊び、初めての屋形船に大興奮!
【パプアニューギニア家族構成】
父/ 46歳 母/ 49歳
長男/ 14歳 次男/ 8歳
【ホームステイ先日本家族構成】
父/ 38歳 母/ 38歳
長女/ 10歳・小4 長男/ 7歳・小1
【同居家族】 祖父/ 65歳 祖母/64歳
第8回目になる「仰天ニッポン滞在記PART8」今回はパプアニューギニア/セピック川に住む
カンバランバ族。川の上に自分たちで家を作り居住している。陸までの移動はカヌー移動。
主食は川魚。しかし調理法は焼くか煮るだけ。調味料も塩しかない。魚取りは男の仕事。
長男のデスモン君の夢は大工になる事。
お父さんは日本の魚を食べたり、いろんな魚の料理方法を覚えたりしたい。
ホームステイさせていただく日本家庭は東京下町の人情あふれる一家。
祖父母と同居している6人家族。
そんな一家が、東京下町の人情あふれる大家族の家にホームステイ。
パプアニューギニアでは見ることのできない日本の光景に大興奮の一家。
初めての水族館、初めてのバイキング、初めての雪遊び、初めての屋形船。
また、魚料理に興味のある家族だとの事で釣りに行ったり、
魚料理を教えてもらったり、日本の魚料理を堪能してもらったり、
そして1泊2日の旅行は信州長野の雪国へ!!!
またまた2家族の心温まるドタバタホームステイ!
文化、言葉の違いを超え、深まる絆。別れの日は思わず涙・・・。
そして今回は特別に彼らの帰国後に密着します。
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◎被災地を離れたら支援なし。復興支援をめぐる行政の非情 (2015年01月31日)
http://hbol.jp/23195
パプアニューギニア海産(大阪・茨木市)は、南太平洋のパプアニューギニア沖で獲れる
天然エビを専門に取り扱う会社だ。
1985年から30年にわたり現地生産者と歩み、彼らの自立も支援している。
しかし震災により、宮城県石巻市の工場が津波で全壊。折しも東電原発事故が深刻化する中、
事業継続に向けて下した判断は大阪への移転だった。
「阪神淡路大震災の際に生まれた強い信頼関係があり、大阪の方々が差し伸べてくれた
温かい支援に導かれる形で移転を決めました」。武藤優社長は当時を振り返る。
新たに設備を揃えるために借金をした。震災前からのものと加えて「二重の債務」
を背負うこととなった同社は行政の支援を受けるべく、宮城県産業復興相談センターを訪ねた。
「相談当初、『特定被災区域』を出たので支援の対象外だという、
明確な拒否はありませんでした」
(武藤氏)
相談では震災前の残債務や今後の事業計画などについて、書類を提出。
宮城県産業復興機構が実施し、センターが支援する債権買い取りに向け、
金融機関も交えて交渉を重ねた。ところがその後、センターの態度が変化。
「『被災地を離れた会社は支援の対象にならない』ということで、相手にしてもらえなくなった」
(武藤氏)という。
同社は昨年に入り、アベノミクスによる円安などの影響を受けて原料価格が高騰。
震災前の売上を回復できない中、やむを得ず値上げに踏み切ったところ、
4月の消費税増税のあおりで売上が急減した。
宮城県産業復興センターは「個々の事案については答えられない」としつつも
「個別に検討している。区域外への一時的な移転の際には支援もあり得る」と説明。
「被災地に戻らない場合には支援しない」との考えを示した。
「今さら国に望むべくもないが、今後は被災者が等しく支援される仕組みであって
ほしいと思います」と武藤社長。再建に向け、同社の苦しい戦いが続いている。
東日本大震災で被災し、再起を図る事業者の中には、やむなく被災地を離れて
新天地を目指すケースも多い。
ところが行政が支援するのは原則として「被災地での再建」のみ。
多くの被災企業の上に、そのハードルが重くのしかかっている。
<取材・文/斉藤円華>
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◎商船三井/パプアニューギニア(PNG) LNGプロジェクト向け 新造LNG船PAPUAが竣工
http://www.e-logit.com/loginews/2015:020118.php
商船三井(社長:武藤光一、本社:東京都港区、以下「商船三井」)が発注した
LNG船"PAPUA"が1月30日、上海の滬東中華造船(集団)有限公司(Hudong-Zhonghua
Shipbuilding (Group) Co., Ltd. 、以下「Hudong社」)にて竣工しました。
同船は2010年3月および2011年1月に発表したExxonMobilプロジェクト(PNG LNGプロジェクト
及び豪州ゴーゴンLNGプロジェクト)「新造LNG船4隻をHudong社に発注」の第一船であり、
PNG LNGプロジェクトへ長期貸船契約に基づき投入されます。
中国の造船所で高品質のLNG船を安全に建造するため、商船三井は2011年1月より
造船所に技術者を派遣し、日本人・中国人を中心とした多国籍に亘る建造監督チームを
編成して、ExxonMobil社との協力関係の下、海外船社として初となる中国建造LNG船
プロジェクトを推進してきました。
竣工に先立ち、1月8日には、Hudong社にて命名式が執り行われ、多数の関係者の出席の下、
パプアニューギニア首相夫人により同船は"PAPUA"と命名されました。
本プロジェクトは海外船社として初めて中国の造船所を起用したことに加え、
中国の大手エネルギー会社である中国石油化工股?有限公司
(China Petroleum & Chemical Corporation、以下「SINOPEC社」)向けLNG輸送であること、
更に、本船は中国の大手船主である中国海運(集団)総公司(China Shipping (Group) Company、
以下「China Shipping社」)とSINOPEC社との共有であることなど、
多方面で中国に深く根ざしたものとなっています。
本プロジェクトで築き上げた中国側パートナーとの信頼関係を背景に2013年4月より参画している
SINOPEC社向け6隻の新造LNG船プロジェクトも現在進行中であり、
Hudong社にて建造を進めています。ExxonMobilプロジェクトの4隻と併せ、
合計10隻の当社発注船が本年から2017年にかけて竣工予定となっており、
本件はその第一船の竣工という大きなマイルストーンに当たります。
これらプロジェクトを通じて得た国際協業の経験および中国関係者との連携は、
当社の今後の国際ビジネスの発展に必ずや大きく活かされるものと確信します。
商船三井は中期経営計画「STEER FOR 2020」で掲げる「変革を通じた確かな成長」
の実現に向け、長期安定利益に寄与するビジネスへの経営資源の投入を進めており、
現在66隻の当社LNG船隊を中国プロジェクト向けの10隻を含め2020年には120隻まで
拡大することを将来像としています。
米国シェール革命を背景に今後大きな成長が見込まれるLNG輸送分野では、
北米プロジェクトなどの新規契約獲得を着実に積み重ねています。
加えて、昨年12月にはLNG船とLPG船双方での豊富な経験・ノウハウを生かし
世界初となる大型エタン専用船による輸送事業への参画も果たしました。
当社は、世界最大級のLNG船保有・管理会社としてこれまでに培ってきた経験、
ノウハウ、ネットワークを活かし、今後もお客様のLNG調達ニーズを的確にとらえ、
安全且つ高品質のLNG輸送サービスの提供に積極的に取り組んでいきます。
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◎日・パプアニューギニア漁業協定の結果から (日刊水産経済新聞 2月4日)
昨年10月20日から21日まで、パプアニューギニア独立国のポートモレスビーで
「日・パプアニューギニア漁業協議」が開催され、
2015年漁期の入漁条件に関し合意に達しました。
この協議は、パプアニューギニア水域内で操業する我が国カツオ・マグロ船の
操業状況や入漁条件などについての意見交換を目的としています。
今回の協議では日本側からは、花房克磨農林水産省顧問、水産庁担当官、
中前明海外まき網漁業協会会長、村田光範全国遠洋かつお・まぐろ漁業者協会事務局、
納富義弘全国近海かつお・まぐろ漁業協会副会長、
嶋本州和海外漁業協力財団事業部交流促進課長代理ほかが、
パプアニューギニア側からはジョン・カスパプアニューギニア水産公社総裁
ほかが出席しました。
本協議では、
1.我が国かつお・まぐろ漁船の入漁条件について議論され、
(ア)2015年1月1日~2015年12月31日の巻網漁船の入漁条件について
協議を行い、操業に必要な隻日数を入漁料として購入することが合意されました。
なお、許可枠は従来通り35隻となっております。
(イ)2015年1月1日~2015年12月31日の延縄漁船の入漁条件について
協議を行い、新協定を締結しました。
同水域における延縄漁船の入漁は、1987年に協定が失効して以来となります。
2.会議ではパプアニューギニア水域内における我が国カツオ・マグロ漁船の操業状況の
レビューが行われました。
(水産庁国際課)
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◎住友林業、原木輸出入販売を手掛ける100%子会社の機能を海外事業本部に移転
(2015.2.4)http://business.nikkeibp.co.jp/article/emf/20150204/277150/
住友林業は、原木の輸出入販売を手掛ける100%子会社、晃和木材の機能を
4月1日付で住友林業の海外事業本部に移転することを決めた。
これまで晃和木材が展開してきた事業を自社で手掛けることで、業務の効率化を図る。
機能移転に伴って晃和木材は解散する。
晃和木材は、同社の100%子会社でパプアニューギニアで植林事業を行うOBTが
生産する植林木の輸出入販売窓口と、林業機材の輸出、資金調達などの機能を持つ。
1985年10月の設立で資本金は1億円、12人の従業員がいる。
2007年に住友林業の完全子会社になった。
住友林業は、持続可能な成長を続けるための安定的な木材資源確保を狙いに、
OBTを子会社に持つ晃和木材にM&Aを実施して傘下に収め、OBTの植林資産の活用を進めた。
中国、インドなどアジアの経済成長に伴い、原材料確保の競争激化が予想されることを受けた。
晃和木材とOBTが担ってきた植林木生産・輸出入事業は、新興国を中心に拡大する需要に
応える重要な取り組みという。
機能移転後は、海外事業本部でOBTの運営・管理体制を強化すると同時にグループで
原木の輸出入販売を続け、持続可能な植林経営を推進する。
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◎JAソーラーが南太平洋の太陽光発電市場で大きな成果 (2015.2.4)
http://prw.kyodonews.jp/opn/release/201502047438/
【上海2015年2月4日PRN=共同通信JBN】高性能太陽光発電製品の大手メーカーである
JAソーラー・ホールディングス(JA Solar Holdings Co., Ltd.、Nasdaq:JASO、
以下JAソーラーもしくはJA)は4日、2014年に南太平洋市場で大きな成果を上げたと発表した。
JAソーラーはニュージーランド、フィジー、パプアニューギニアなどの諸国で、
いくつかの太陽光発電国家プロジェクトに対するサプライヤーとなり、
同社モジュールの強力なパフォーマンスは顧客から高い評価と称賛を得た。
これら太陽光発電プロジェクトの多くは、それぞれの地域で初となるもので、
地域の太陽光発電産業の主たる基準となった。
350KWのオークランド・ショッピングセンター開発プロジェクトは現在、
ニュージーランド唯一最大の太陽光発電設置となる。
同プロジェクトはニュージーランド政府によるクリーンエネルギー開発における
大きなステップの始まりである。1MWのクック諸島ララトンガ空港プロジェクトはまた、
クック諸島における初の太陽光発電所であり、同空港のディーゼル燃料消費量を
年間最大40万リットル減らすことを支援する。
1.96MWのツバル諸島プロジェクトは、ニュージーランド政府が建設した地域初の
クリーンな再生可能エネルギーによるオフグリッド(独立型)発電システムとなる。
さらに550KWのフィジー・ラディソンホテル・プロジェクトは、ラディソン(Radisson)
ホテルチェーンによる初の太陽光発電施設である。
ラディソンとの新しい提携関係は、太平洋全域の同ホテルチェーン向けに設置する
可能性のある多くの施設で初めてとなる。
JAソーラーのヨン・リュー最高技術責任者(CTO)は「強い風や高い気温など地域の気象条件は、
モジュールに対する高いPID抵抗、高い機械的負荷、より優れた低照度性能を必要とする。
当社モジュールは高い信頼性、高い変換効率、高出力で知られ、南太平洋の気象によく適合し、
ワット当たり発電コストを可能な限り低減できる。
この地域でのこれらモデルプロジェクトに対するサプライヤーとして選ばれたことは、
極めて名誉なことで、当社の製品の質を証明するものである」と語った。
JAソーラーのジアン・シエ社長は「これらモデルプロジェクトは地域のこの種で
初のプロジェクトとして、クリーンで再生可能なエネルギーを開発し、生態系環境を保護、
地域経済の持続的発展を加速する意味で大きな意義がある。
南太平洋地域のこのような成果は、世界の新しい市場への参入を拡大する当社努力の
新たな一里塚であり、成長を続ける当社の世界的影響力を反映している」と語った。
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◎Japanese companies keen to invest in PNG petrochemical industry
http://news.pngfacts.com/2015/02/japanese-companies-keen-to-invest-in.html
MOST investors eyeing Papua New Guinea's newest industry ? petrochemical
? are from Japan, Petroleum and Energy Minister Nixon Duban says.
Japanese Ambassador to PNG Morio Matsumoto had told The National that
apart from Sojitz Corporation, more Japanese companies had indicated
interest for the industry in PNG as well.
"Apart from Sojitz, there are other big companies like Mitsubishi Corporation,
Marubeni and Itochu. They are very keen in investing in that particular sector.
They are very big companies in Japan," Matsumoto previously said.
Sojitz is currently carrying out feasibility study for the proposed
petrochemical plant outside Port Moresby
Duban said several other Japanese companies had approached him,
as the minister responsible, and indicated their interest to invest
in the new industry.
"Sojitz has already taken up some 20-plus hectares...
We've got Itochu who has come forward.
"We've got a couple of petrochemical companies who have come on board
in terms of trying to seek cheaper gas, mostly Japanese petrochemical companies."
However, Duban said the supply of cheap gas would be a problem for the sector.
"We've got Sojitz who is carrying our feasibility study
but the issues are stuck with the supply of
gas which they are not able to secure," he said.
"I think once we go into middle of 2015,
I'm very sure that we will find a way forward for some of those companies.
"They have a choice, they don't need to restrict themselves to the park.
"They can go and negotiate 15% with operators of Elk
? Antelope, they can have that petrochemical somewhere in Gulf,
or Western province."
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◎四季のヤマセミ30点 嶋田忠さんが札幌で写真展(2015年2月7日)
苫小牧民報 WEBみんぽう
日本を代表する鳥類写真家で千歳市の嶋田忠さん(66)が12日から
札幌市のキヤノンギャラリー(中央区)で
写真展「凍る嘴(くちばし)―厳冬のハンター ヤマセミ」を開催する。
今年は長年のパプアニューギニアでの取材をまとめた新作編集も構想し
「極楽鳥や人、自然を織り込んだものにしたい」と抱負を語った。
真冬の晴天。午後の太陽が深雪を照らすまぶしい窓の外の木立には、
さまざまな鳥が訪れていた。
市内蘭越の道道支笏湖公園線沿い、千歳川のほとりに昨年12月に開設した
「嶋田忠ネイチャーフォトギャラリー」に併設したザ・バードウオッチングカフェ。
ミヤマカケスやカラの仲間、アカゲラが木に止まり、素早く餌をついばんでは
入れ替わり立ち替わりするように庭一帯を飛び回る。
カウンター席前面は一面大きな窓。嶋田さんが室内から多様な種類の
振る舞いを見詰めていた。
「最近はウソ(スズメ目)を見掛けるようになりましたよ」とほほ笑む。
夏は高山で繁殖する鳥が今は平地で過ごしている。
「凍る嘴―」は嶋田さんの近刊で昨年11月に平凡社から出版した写真集のタイトル。
キヤノンギャラリーでの写真展は昨年11月の東京・銀座から始まり、
大阪・梅田(同12月)、福岡(今年1月)と続いて
札幌(日本生命札幌ビル1階=24日まで、土日祝日休館)が最終の会場だ。
四季の中の厳冬期を含めてヤマセミを追い続け、羽ばたいて魚を狩り、
一瞬ごとに生きる姿を捉えた写真を展示する。約30点。
大きな写真だと1350×900ミリをそろえるという。
次回作に向けた準備を進めている。
14年間にわたったパプアニューギニアでの取材を総括する構想で、
極楽鳥を中心に珍しい鳥の宝庫と言われる森林のダイナミックなたたずまいなどを集める。
「餌を狩るハンティングや鳥同士の戦いなど決定的瞬間を集めたものも考えたい」
と語った。カワセミやハチドリなど、中心的な被写体としてきた種類の名も挙げ、
「鳥の一番の特徴はやはり飛翔する姿ですね。ピックアップできれば」。
今年の意気込みがにじんだ。
嶋田さんのギャラリーとカフェは午前10時~午後5時開場。
月、火曜定休。問い合わせは電話0123(29)3410。
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◎ パプアでハイブリッド米生産 マニラ新聞2月5日
比の農産物バイオ企業、SLアグリテック・コープによると、
同社のハイブリッド米の栽培試験がパプアニューギニアでまもなく始まる。
コメ栽培が困難とみられていた土地でハイブリッド米の定着を目指す。
オーストラリアからコメを輸入しているパプアニューギニアは、30万ヘクタールの
稲作農地の開発を目指している。(4日・インクワイアラー)
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◎イレーネ賀集 写真展 「スマティン、パプアニューギニア大学の寮生活」
開催のお知らせ。
2月6日(金)-2月22日(日)(木曜定休)で当協会理事のイレーネさんの写真展
が開催されます。
場所は カフェ・ニューギニ 青梅です。
http://www.t-net.ne.jp/paradise/
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◎イレーネ賀集さんの写真展を訪問する2月21日のツアーはご好評により、
満員となりました。
写真展は22日まで開催されますので、皆さま是非ご訪問ください。
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編集後記
寒い日が続きますが、皆さま体調は大丈夫でしょうか?
今週末は「永遠のゼロ」TV版と、ご案内いたしました、滞在記
パプアニューギニアがお茶の間の話題となりそうです。
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